うつ病は必ず治る

自殺未遂する前、Kさんは、世田谷区でも有名な精神病院の診察を受け、「入院しないと自殺しそうである」ことをやっとの思いで医者に告げたという。その病院の医師は、「そういう風に客観的に見られる人は自殺しません」と断言したそうだ。その1週間後に、Kさんは自殺未遂で発見され3回の手術の後、後遺症を残しながらも普通に生活しているという。
下記の記事にあるように、自殺者の７２％は生前に何らかの専門機関に相談を持ち込むのだから、なんとか救いの手を差し伸べるシステムができることを願ってやまない。

■自殺予防：足立区とＮＰＯが協定　相談機関のネット構築　／東京
5月27日11時1分配信 毎日新聞
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090527-00000016-mailo-l13

自殺対策に取り組むＮＰＯ法人「ライフリンク」（千代田区、清水康之代表）と足立区は２６日、区内の自殺予防に向けた総合対策を推進するための協定書を締結した。いくつもの悩みを抱え、自殺に追い込まれていく人々を漏れなく支援するために、区内の相談機関のネットワークを構築し、都市型自殺予防のモデル作りを目指す。自治体とＮＰＯが自殺対策で協定書を結ぶのは全国的にも珍しいという。【前谷宏】
ライフリンクが実施している自死遺族の調査によると、人が自殺に追い込まれるまでには、失業や身体疾患、負債、うつ病など平均して四つの要因を抱え込む傾向がみられた。
自殺者の７２％は生前に何らかの専門機関に相談を持ち込むが、行政などが開設している相談窓口は個別の要因に関するものが多く、必要な支援にたどり着けないまま亡くなるケースが多いという。
このため、区とライフリンクは区内の相談機関を洗い出し、「多重債務」などの個別の場面に対応した相談機関を示すフローチャートを作成。各機関の担当者を集めた合同研修会なども開いて顔の見える関係を構築し、悩みを抱えた人の支援を巡る「縦割り行政」の打破を目指す。
このほか、地域で住民の相談に乗ることが多い民生委員らを対象にした研修会や自殺に関するシンポジウムなども開き、自殺問題への啓発も実施する。
足立区は０６年に自殺者数が２３区で最多になるなど、都内でも自殺者が多く、近藤弥生区長は「区内では１０年間で町会一つの人口に当たる１６１６人が自殺している。生きたいという声にならない叫びを受け止められる区役所にしたい」と抱負を述べた。
清水代表も「ネットワーク構築についてこれまで培ってきたアイデアを現場で試しながら、全国の都市の模範となるモデルを作っていきたい」と話した。
〔都内版〕

５月２７日朝刊

亡くなった巡査部長には、いろいろな悩みがあったのだろう。
しかし銃を持ったものが自分を殺すのであれば、他人にも銃を向けたら……と思うと恐怖である。
警察官の適性検査や定期的な検診は、あるのだろうか。
いち早く、対応してこのような事件がなくなることを願うのみだ。

■男性巡査部長が拳銃自殺…新潟県警佐渡西署の交番
3月22日21時21分配信 読売新聞
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090322-00000797-yom-soci

２２日午後５時１５分ごろ、新潟県佐渡市中原、同県警佐渡西署佐和田幹部交番の休憩室で、同署地域課の男性巡査部長（４７）が拳銃で頭を撃って自殺を図り、病院に搬送されたが間もなく死亡した。

同署の発表によると、巡査部長が１人で休憩室に入った後、拳銃の発射音がしたのを交番にいた別の男性警察官が聞き、室内に入ったところ、巡査部長が右手に拳銃を持ったまま倒れていたという。

橋本洋一署長は「拳銃を使用して自殺を図ったことは誠に遺憾。再発防止に努めたい」としている。

最終更新:3月22日21時21分

うつ病で閉鎖病棟に入院していたとき、抗鬱（こううつ）薬で、人格変換を起こした人々と話したことがある。
やたら、ものをくれたがる若い女性アーティスト、ブランドものの高級な靴や衣類、香水などである。
また、もうひとりの女性は、資産が何十億あって使うのがたいへんで、こういう風に使うとこまごま教えてくれた。ほかにも、東京副都心にビルを建てる計画だ……など。
しかし、投薬を止めたら、自分の言った言葉を忘れていて、その他はごく普通の状態に戻った。
その人々がパキシルを飲んでいたかどうかは、わからない。
しかし、少なくとも人を害する攻撃性をもたず、閉鎖病棟で、うつ病を治したことは、確かである。

■抗鬱薬で攻撃的反応　５年で４２件　厚労省、副作用調査へ
3月7日8時4分配信 産経新聞
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090307-00000023-san-soci

鬱病（うつびょう）治療のため、「パキシル」といった抗鬱薬を服用した患者の中に、服用後に暴力をふるうなど人を傷つける恐れのある他害行為の症状が表れたという報告が平成１６〜２０年にかけて計４２件、厚生労働省に寄せられていたことが６日、分かった。殺人事件を起こしたケースもあり、投与にかかわった医師らからは薬の副作用の可能性を指摘する声が出ている。厚労省は近く、専門家から意見を求めるなど因果関係の調査に乗り出す。

厚労省によると、他害行為の報告が把握されている抗鬱薬は「パキシル」のほか、「ジェイゾロフト」「デプロメール」「ルボックス」の４種。

主な報告は「バイクをけったり、車を殴る」「男子高校生が『このままでは人を殺してしまう。刑務所に入れてくれ』と要望した」など。鬱病を併発した認知症の７０代の男が、パキシル投与後に妻を殺害したり、４５歳の男が妻の頭を金属類で殴り重傷を負わせたりするなど、刑事事件に発展したケースもあった。

４２件のうち、もっとも広く流通している「パキシル」に関する報告は２８件あり、製造販売元のグラクソ・スミスクラインによると、処方した医師は５件で薬剤との因果関係を「確実」とし、１８件で「疑われる・否定できない・関連あり」と判断した。

そのため、厚労省では専門家から意見を求めるとともに、他の抗鬱薬でも同様の報告が寄せられていないか、薬の安全情報をとりまとめる医薬品医療機器総合機構を通じて把握を急いでいる。因果関係が強く疑われれば、添付文書の注意書きや副作用に「攻撃的反応」などと明記する。

　ただ、鬱病以外の患者への誤投与や、別の薬との飲み合わせにより他害行動が誘引されたケースも考えられ、精査が必要となる。

　厚労省医薬食品局安全対策課は「他害行為が薬の影響によるものか、慎重に調べている。ただ副作用を過剰に恐れて急に薬の服用をやめると、使用者の命にかかわる副作用が発生する場合もある。個人で判断せず、担当医と相談してほしい」としている。

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